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7割弱が「転勤は退職のきっかけとなる」。拒否する理由は?実態が明らかに【調査結果】

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人材大手「エン・ジャパン」(東京都)が5月7日、転勤に関する実態調査の結果を公表した

7割弱が「転勤は退職のきっかけとなる」と回答したといい、若い人ほど転勤への抵抗感が大きくなることがわかった。また、転勤を拒否する理由で最も多かったのは、「配偶者の転居が難しい」だった。

もしあなたに転勤の辞令が出たら

調査は4月8〜16日、インターネット上で行われ、エン・ジャパンが運営する求人サイト「エンゲージ」のユーザー1039人が答えた。

その結果、「もしあなたに転勤の辞令が出た場合、退職を考えるキッカケになりますか?」という質問に対し、69%が「なる」(「ややなる」も含む)と回答した。

年代別で見ると、20歳代の78%、30歳代の75%、40歳代以上の64%が「なる」(同)と回答しており、年代が低いほど転勤への抵抗感が大きいことが分かったという。男女別では、男性の62%、女性の75%が「なる」(同)と回答した。

イメージ写真イメージ写真

次に、転勤の辞令を受けたことがある人(231人)を対象に、「転勤を理由に退職したことがありますか?」と尋ねたところ、31%が転勤を理由に「退職したことがある」と答えた。

また、「もしあなたに転勤の辞令が出た場合、どう対処しますか?」と聞くと、「承諾する」は8%、「条件付きで承諾する」は42%だった。

なお、「条件付きで承諾する」と回答した人に条件の詳細を尋ねると、最も多かったのは「家賃補助や手当が出る」(72%)だった。続いて、「リモートワークが可能」(51%)、「昇進・昇給が伴う」(45%)、「やりたい仕事ができる」(44%)などだった(複数回答可)。

一方、「条件に関係なく拒否する」(21%)と回答した人の理由で最も多かったのは、「配偶者の転居が難しいから」(40%)だった。「持ち家があるから」(34%)、「子育てがしづらいから」(29%)、「親の世話・介護がしづらいから」(28%)などと続いた。

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オリジナルサイトで読む : ハフィントンポスト
7割弱が「転勤は退職のきっかけとなる」。拒否する理由は?実態が明らかに【調査結果】

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