「食べるものは、あればいい」？　続く避難生活、能登被災地の「食」の現状

小魚の切れ端3本、スプーン1杯ほどのかぼちゃの煮物、大根の味噌汁、コメ。

3月、石川県珠洲市で配られた、自衛隊の炊き出しだ。2月下旬の炊き出しは、2種類の酢の物とコメだった。

能登半島地震の被災地では、今も厳しい食事が続いている。

「ありがたい」自衛隊の炊き出しの中身

炊き出しは、県の要請を受けた自衛隊が給食しているが、献立を決め、食材を調達しているのは、被災した珠洲市だ。

ある日の昼食は、肉じゃがの予定だったが玉ねぎがなく、担当した隊は料理を変更。レトルトパックの中華丼の具を温めて配った。隊員らが「おかずがこれだけでは」と機転を利かせて味噌汁をつくり、メニューに加えていた。

珠洲市危機管理室によると「住民から不満の声は出ていない」。実際、炊き出し場所の近くで声を聞くと「地震直後の頃に比べれば随分良くなった」「頂けるだけでありがたい」「内容をあれこれ言える立場じゃない」などと答える人が多かった。

自宅が全壊し、会社の倉庫で寝泊まりを続ける女性（55）は「地震から2カ月以上が過ぎて、みんな疲れている。避難所での自主的な炊き出しを手伝っているが、自分で何もしなくていい温かな配食があるだけで助かる」と話していた。

必要数の把握は困難

同市では1100人以上が、避難所または自主避難所での生活を強いられている（3月7日夜現在）。ほとんどの地域で断水が続いており、自宅での調理が難しい在宅避難者も多い。

だが市によると、自衛隊がつくるのは朝昼夕合わせて1日約1300食分。自衛隊が給食していない地域では、ボランティアによる炊き出しや、支援物資のアルファ化米やパン、缶詰、カップ麺などで対応している。

災害救助法には、炊き出しを含む食に関する支出は1人1日あたり1230円以内、という一般基準が設けられているが、県は実情に合わせて加算した特別基準を設定できる。市は長期にわたるボランティア団体の炊き出しについて、食材費を災害救助法の対象とする予定で、自衛隊の炊き出しメニューについても「金額が理由ではない。必要な食数を把握するのが難しい。多めに作って無駄にできない」と説明する。

今後は、被災して営業できない複数の飲食店に弁当づくりを担ってもらい、雇用もつくっていけるよう調整しているという。

仮設住宅の建設やライフラインの復旧具合など、被災地の状況は日々刻々と変わる。自炊できるようになる人がいる一方で、市外の2次避難所から戻ってくる人もいる。

県栄養士会によると、県内の栄養士らは、日本栄養士会の協力を得ながら指定避難所を回り、困りごとを聞いたり、栄養素ごとに支援物資を整理したりして、被災者自身で不足した栄養素を補いやすいよう工夫しているが「自主避難所や在宅避難者の対応までは行き届かない」。

高齢者施設から1.5次避難所に避難した人たちなどへの、嚥下状態に合わせた食事の提供も担っており、人手が足りないという。

体をかたちづくる「食」、災害では後回しに

 仙台白百合女子大学・健康栄養学科の佐々木裕子教授は、災害時に家の片付けや瓦礫の撤去などが優先され、食が後回しにされることを危惧する。