シーズリサーチはこのほど、「第87回 パチンコ景気動向指数（DI）調査」を実施。1月11日、その結果を公開した。
同調査は、ホール経営における業況の良し悪しを3ヵ月に1度、定期的に調べるというもの。DI値は、調査対象のホール企業に「良い」「さほど良くない」「悪い」というような選択肢の質問を行い。＋100～－100までの値を算出。プラスならば景気拡大期、マイナスなら景気減速期と判断する。今回の調査は昨年12月9日～12月27日にかけて実施し、54ホール企業から回答を得た。
過去1ヶ月の収益や売上、粗利などから判定する「全般的業況」は、昨年12月時点で▲79.5ポイント（昨年9月比35.1ポイント悪化）と大幅に悪化した。3ヵ月後（今年3月）の見通しは▲67.1まで回復するが、厳しい状況に変化はない結果となっている。
業況が悪化した理由は、全体の8割以上が「自店来店客数の減少」（81.1％）を挙げ、次いで「顧客単価の減少」（12.2％）という結果になった。
また遊技機の稼働状況は、パチンコが▲58.9ポイント（昨年9月比37.9ポイント悪化）、パチスロが▲87.7ポイント（同14.9ポイント悪化）となり、どちらもより悪化。ただし3か月後の見通しは、パチンコが▲45.2ポイントと回復を見込む一方、パチスロは▲90.4ポイントとさらなる悪化を予測しており、特にパチスロにおいて低迷が続くと考えている関係者が多い。
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