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外食に比べて食費を節約できることや、満員電車に乗る必要がないなどの理由から、近年人気が上昇しているリモートワーク。
コロナ禍を機に、リモートワークは日本でも少しずつ馴染みのあるものになってきています。
では現在、日本ではどのくらいの企業が、フルリモートワークを勤務形態として許可しているのでしょうか？
SaaSレビュープラットフォームキャプテラは11カ国の従業員2,716人（日本からは245人）に意識調査を実施し、結果を発表しました。
調査の結果によると、日本でフルリモートできる会社はなんと全体の1%でした。これは世界平均の14％と比べると極端に低い割合となっています。
そして完全出社を勤務形態としてとっている会社は、全体の71％。こちらは反対に、世界平均の43％と比較すると高い割合です。出社とリモートワークを合わせた勤務形態の、ハイブリッドワークの割合は、日本で22％、世界平均は37％でした。
日本では完全出社が主流の勤務形態であり、リモートワークの推進については世界よりも遅れを取っているということが分かりました。
では、実際に日本でリモートワークを望んでいる人はどのくらいいるのでしょうか？
「現在オフィス勤務」と答えた人の中で、完全リモートワークまたはハイブリッドワークを希望する人は40%でした。日本で完全出社をする人の、半数近くがリモートワークを希望しているという実情が明らかになりました。
「もしも勤務形態を選ぶことができるとしたら、どの勤務形態を選びますか？」との問いに対する結果は以下の通りでした（端数処理により、合計が100％にならない場合があります）。
現在オフィス勤務の従業員
完全出社希望者（60％）
完全リモートワーク希望（14％）
ハイブリッド希望（26％）
現在ハイブリッド勤務の従業員
完全出社希望者（6％）
完全リモートワーク希望（30％）
ハイブリッド希望（65％）
日本で完全リモートまたはハイブリッド勤務を希望する人に理由を聞いたところ、一番選ばれたのは「時間の節約」という理由でした。通勤などの時間を短縮したいと感じる人が多いようです。
一方世界では「ワークライフバランスの向上」という理由が全体の44％と、一番選ばれており、よりプライベートの時間も重視する傾向が見られました。
リモートワークを望む人が多いとはいえ、オフィスでしかできない仕事がある場合も。会社側はオフィス勤務の魅力を増やすためには何ができるのでしょうか？
オフィス出社したくなる待遇・福利厚生として一番選ばれたのは「食事無料または食事手当支給（67％）」でした。また「通勤時間の柔軟性（59％）」も多く選ばれました。
オフィス勤務が必須でも、食費の節約と、柔軟な通勤時間の選択が可能であれば、社員の負担を減らせるかもしれません。
完全出社が全体の7割を占め、その中でリモートまたはハイブリッドワークを希望する人が4割を占める日本。
調査では、「それぞれの会社で環境は異なりますので、まずは従業員に希望を聞いてみることが働きやすい環境づくりの第一歩と言えるでしょう」としています。
オリジナルサイトで読む ： ハフィントンポスト
日本で「フルリモート」できる会社って何％ある？世界平均の14％に比べた結果が衝撃だった