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大塚製薬では、これまでも更年期症状の治療や不妊治療などには積立有給休暇制度を利用できました。今回の「セルフケア休暇」は理由を明確にする必要がないため、性別を問わず、すべての従業員がより利用しやすくなりました。

「更年期離職」の歯止めとなるか

休暇制度を整えることで、更年期症状の治療や不妊治療をはじめとする、これまで仕事との両立が難しいと思われていた治療に取り組みやすくなることが期待されます。

こうした治療のためには頻繁に休暇をとる必要があるため、休暇制度が整っていない職場ではやむを得ず離職する人も少なくありません。

特に更年期に関しては、36～55歳までの女性の約半数以上が何らかの症状を抱えており、40〜50代女性の約9.4%が更年期症状・更年期障害を理由に退職しているという調査結果もあります。

こうした休暇制度が広がることで、経済や女性の自己実現に大きな損失を与える「更年期離職」に歯止めをかけられるのではないでしょうか。