エンタメ産業はコロナ禍とどう向き合ってきたのか――。
東証スタンダード上場企業で総合エンターテインメント事業を展開している株式会社ＫｅｙＨｏｌｄｅｒの大出悠史代表取締役社長（４０）を直撃。
同社の連結子会社でアイドルグループ「ＳＫＥ４８」の運営を行っている株式会社ゼストの高田裕充代表取締役社長（４８）、
同じく連結子会社で「乃木坂４６合同会社」の持ち分の５０％を保有する株式会社ノース・リバーの北川謙二代表取締役社長（４２）を交えて、
コロナ禍という未曾有（みぞう）の危機と逆襲への展望について聞いた。
――ＫｅｙＨｏｌｄｅｒは２０１９年３月に芸能事務所「ＡＫＳ」からアイドルグループ「ＳＫＥ４８」を３０億円で買収し、エンターテインメント事業に本格参入した。
ＫｅｙＨｏｌｄｅｒ大出社長 ＳＫＥ４８の運営を我々のところでやらせていただくという形になった翌年にコロナ禍になってしまった。
それだけに当初、思っていた通りにはなかなか進まないところもありました。コロナ禍の中でいかに収益の底上げを図るか。
この３年間はトップラインを目指すというより、いかにこのグループを守っていくかということに従事してきたというのが正直なところです。
――ＳＫＥ４８事業のスタートとほぼ同時期にＮＧＴ事件（ＮＧＴ４８のメンバーがファンの男２人に襲われる被害が発生）が起こり、４８グループ全体の活動にも大きな影響が出た
左からゼスト・高田社長、ＫｅｙＨｏｌｄｅｒ大出社長、ノース・リバー北川社長（ＫｅｙＨｏｌｄｅｒ提供）
後は
https://news.yahoo.co.jp/articles/bed48f2e29d72d953aecadf9baa04cee4b909d20
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