新しい生活様式としてZoom婚は定着しないのでしょうか。

新型コロナウイルスの世界的パンデミックにより、ニューヨーク州では、昨年、Zoom婚が可能になりました。Zoom婚とは、ビデオ通話で役所の担当者、立会人、執行者（米国では資格を持っている人が入籍を執行する必要あり）、結婚する2人がリモート結婚式をあげ、婚姻届はメールやFAXなどで提出する方法。

つまり、物理的に役所を訪れ婚姻届を提出する必要がなく、関係者全員がリアルではなくリモート参加が可能な挙式スタイルであり、パンデミック世界における特例的対応。が、コロナ流行が落ち着いてきたニューヨークでは、この特例が先月で外れてしまいました。No More Zoom婚。今、ニューヨークで結婚しようと思ったら、従来どおり立会人のもとリアルで行う必要があります。

2ヶ月でZoom婚特例は中止

Zoom婚特例は、昨年4月にクオモ州知事の下で発令。今年にはいり、感染が落ち着いたことでニューヨークは6月25日付けで緊急事態宣言が解除されました。で、Zoom婚特例も解除。6月25日以降に、Zoom婚を予定・予約していたカップルはこれをリアル版に差し替えねばなりません。

州政府の担当者であるShams Tarek氏は、New York Times紙の取材にて、｢ニューヨーカーのみなさんのがんばりのおかげでここまできました。ワクチンを接種し、人生の新しいパートナーにキスしてください。ダンスも踊ってください！｣と、リアルで結婚できる喜びを語っています。

一方で、コロナをきっかけに気づいた新しいライフスタイルもあります。リモートワークがその最たるもので、ポストコロナでリモートを促進したい企業、出社を復活させる企業と対応が分かれている上、社員側からリモート継続希望の声があがっているなど、感染減少以前にもうコロナ前の当たり前が当たり前ではなくなっています。

Zoom婚終了は、テクノロジが進化した今妥当なのでしょうか。リアル入籍に加え、オンライン入籍という選択肢はあってもいいのではないでしょうか。Tarek氏は、これについては、バーチャル挙式を合法化するには、今回の特例継続ではなく、新たな法制定が必要だとコメントしています。

バーチャル婚、ポストコロナでもありだと思います？