【芸能】徳井義実 "活動自粛の賠償額" が笑えない、納税スルー「尻ぬぐい」の行方

【芸能】徳井義実 “活動自粛の賠償額” が笑えない、納税スルー「尻ぬぐい」の行方

2019年も吉本芸人を中心とした“闇営業”騒動やピエール瀧、
沢尻エリカの薬物事犯での逮捕など、芸能界では世間を騒がせる
さまざまな騒動、事件が起こった。

そうした中、芸能関係者、メディア関係者の間では、
一見すると無関係にも思えるそれぞれの騒動、
事件の意外な共通点にも注目が集まったという。

今年2月には、映画やドラマ、舞台などで活躍していた俳優・新井浩文が
自宅で派遣型マッサージ店の女性従業員へ暴行を働いたとして
強制性交罪の容疑で逮捕された。

12月2日には、東京地裁で懲役5年の実刑判決を受けたばかりだが、
事件の舞台となった東京・世田谷区の自宅マンションは
それから約8ヵ月後、再び注目されることとなる。

「10月にお笑い芸人の徳井義実さんが
1億円を超える申告漏れなどを東京国税局から指摘され、
活動自粛に追い込まれましたが、
じつは徳井さんの個人会社の本拠地になっていたのが、
新井さんの自宅があった高級マンションの一室だったんです」
（民放テレビ局の情報番組スタッフ）

さらに、11月には来年のNHK大河ドラマ「麒麟がくる」にも
主要キャストの1人として出演が決まっていた女優・沢尻エリカが
合成麻薬MDMAを所持したとして麻薬取締法違反の容疑で
警視庁組織犯罪対策5課に逮捕され、世間に衝撃を与えた。

沢尻は同月16日の朝8時頃、都内のクラブでのイベントから
東京・目黒区の自宅に帰って来たところで捜査員から声を掛けられ、
検査によりアクセサリーボックスの中から
袋に入ったMDMAの粉末が入った白いカプセルが発見され、
逮捕とあいなったが、大手芸能事務所のマネジャーはこう明かす。

「沢尻さんの逮捕の現場となった自宅マンションは
芸能人にも人気の閑静な住宅街にある高級マンションということで、
バラエティー番組で活躍する女性タレントをはじめ、
芸能人の居住者も多いんです。
しかも“闇営業”騒動で吉本興業から契約解除された
お笑いコンビ『雨上がり決死隊』の宮迫博之さんも
かつて住んでいたということで、芸能界でもちょっとした話題になりました」

「徳井さんや、所属する吉本興業は頭を抱えていますよ。
テレビ各局のレギュラー番組や、契約期間中だったCM会社からも
多額の“損害賠償”が請求されるのは必至ですからね」
（芸能プロ関係者）

＜Source>　週刊朝日
＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋
10月末に発覚したお笑いコンビ・チュートリアルの徳井義実（44）の
“申告漏れ事件”がいまだに尾を引いている。

「徳井さんが’09年に設立した個人事務所が、’18年までの7年間で
約1億3800万円の申告漏れを指摘されました。
さらに、個人的な旅行代や洋服代などが経費として認められず、
’15年までの4年間で、約2000万円の“所得隠し”と
判断されてしまったのです」
（スポーツ紙記者）

ルーズさから損害賠償も!?
1億円を上回る追徴税額は、昨年末に納付をすませたという徳井。
とはいえ、再三にわたって税務署から督促されても納税せず、
個人と事務所の社会保険の加入手続きすら行っていなかったという
“前代未聞のルーズさ”に、世間はあきれかえっている。

「釈明会見から数日後、吉本は徳井の活動自粛を発表しました。
芸能活動を休止するのは当然ですが、
彼が出演するテレビのレギュラーは10本以上。
各局は彼の出演見合わせや降板、すでに撮影していた番組は、
急きょ編集して放送するなど、てんやわんやですよ」
（民放キー局関係者）

すでに全収録を終え、撮り直しが困難なNHK大河ドラマ『いだてん』では、
徳井が重要な役どころのため全カットは難しく、
内容を考慮しながらの再編集で対応した。

「NHKは国民からの受信料で成り立っているので、
再編集にかかった費用は、彼に請求することになります。
もちろん、NHKだけではなく、レギュラー番組があった
民放各局やCM会社からも当然、損害賠償が請求されるでしょう」
（同・民放キー局関係者）

売れっ子芸人だっただけに、
賠償金もそうとうな額になると予想される。

「未成年との飲酒と不純異性行為によって
事務所との契約が終了した小出恵介は、
ドラマや映画、CMなどの違約金が5億円を超えたと報じられました。

今年2月には、新井浩文が女性への強制性交の容疑で逮捕されたことで、
公開予定の映画が数本白紙になり、
こちらの損害賠償額も5億円以上だったんだとか」
（前出・スポーツ紙記者）

さすがの吉本も、徳井の個人事務所の税務まで監督するのは難しく、
今回の件に非はないように思われるが……。

「吉本は最近、徳井の不祥事によって
発生する損害賠償額の計算を始めたそうです。
その見立てによれば“億は下らない”そうで、
2億～3億円にのぼる可能性もあるそう。