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みっくみえは、電話に加え２０２０年６月から本格的に無料通信アプリＬＩＮＥ（ライン）相談も始めた。ＬＩＮＥに限ると１０代が約９割を占める。最近は自身が妊娠した事実にきちんと向き合うことができず、相談できないまま中絶可能な時期を過ぎてしまう子もみられるという。松岡代表は「まず誰かに話すことで次のステップに進める。若年者は相談のハードルをいかに下げられるかが鍵で、ＳＮＳを活用した相談は有効だ」と強調した。

☆みっくみえのアドレス
http://micmie.jp/

▽氷山の一角
相談内容が深刻化していると指摘するのは、妊産婦や母親を支援する東京都のＮＰＯ法人「１０代・２０代の妊娠ＳＯＳ新宿―キッズ＆ファミリー」の佐藤初美理事長だ。２０２０年の緊急事態宣言期間中は家族内の性暴力相談が増えたと振り返る。

宣言解除後の秋頃から件数は増加傾向に。ＳＮＳ上で知り合った相手に暴行されるなど外出先で事件に巻き込まれた相談が目立ってきたと明かす。厚労省の集計調査によると、コロナで里帰り出産できないことや景気不安などが「産み控え」につながり、２０２０年、自治体に提出された「妊娠届」の数は激減した。２０２１年の出生数は大幅に減る懸念が強まる一方で、若者の予期せぬ妊娠の相談は増えていて、全国的な傾向と異なる現象が生じている。

▽中絶できず出産
妊娠ＳＯＳ新宿では、コロナ禍で貧困に陥り、助けを求めてくる２０歳前後の女性の相談も増え続けている。カバーしているエリアには新宿・歌舞伎町など大きな繁華街があり、多くの飲食業や接客業が自粛要請を強いられた。勤務先が休業したことで収入や住む家を失い、見知らぬ男性の家を泊まり歩く中で妊娠してしまうケースも。「お金がなく受診もできず気付いたら中絶もできない状態になっていた。父親も誰か分からない」。佐藤理事長は厳しい表情を見せる。

▽虐待リスク（略）
厚労省の研究班は人工妊娠中絶手術を実施する全国の医療機関約１９０施設に協力を依頼。医師にアンケートで中絶に至った具体的な背景要因を尋ね、コロナ禍との関係を地域や年齢ごとに整理し分析する。２０２０年度内に結果をまとめる方針だ。厚労省によると２０１８年度の人工妊娠中絶は１６万件を超えるが、母体保護法では、具体的な背景要因まで問うよう定めていないため、中絶に至る妊娠の経緯や背景などは分からない。アンケートではコロナ禍での減収や失業を理由にしたケースや自宅での自粛生活による影響についても尋ねる。研究班代表で医師の安達知子日本産婦人科医会常務理事は「背景を探り、予期せぬ妊娠、中絶を減らす取り組み、子どもや女性の健康を守る施策づくりに生かしたい」と話す。

妊娠に関する悩みの相談先
妊娠に関する悩みや相談は「全国妊娠ＳＯＳネットワーク」のホームページから全国の相談窓口にアクセスできる。